私は、２０１４年に転職。従業員が約３０名の小規模団体に勤務するという経歴ですので、ストレスチェックを受けた経験が、一度もありません。従業員５０名以上の事業場で、実施の細かな点まで法的義務のあるストレスチェックとは、いかなるものか。厚生労働省の実施要綱や関連業者の資料を読み漁り、由利本荘市やにかほ市在住の様々な業種にお勤めの方々から、ストレスチェック制度に対する感想・意見等を収集してみました。その中の、ごく一部の受け取り方であることを、あらかじめ申し添えます。

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(1)調査時期：２０２３年６月〜９月

(2)質問内容：毎年行われるストレスチェックについて、口頭による感想や意見等

(3)対象者：本荘由利地域で働く人々　

(4)勤務先：製造業の工場、病院、福祉関係事業所（主として介護業務）、大型販売店

(5)調査方法：電話、E-mail、LINE等

(6) ストレスチェックについての感想や意見等。ネガティブな回答ばかりでした。

＃１年に１回だけでは不十分過ぎ　＃やりっ放し　＃心の四択問題なんて信用できない　＃受けないとマイナス待遇　＃当たり障りのない選択肢を選ぶのが常識　＃目立たないようにするのが安全　＃法律なので仕方ないそうだ　＃会社が個人的な問題など本気で心配するわけない　＃全問同じ選択肢で終了。＃パワハラはなくならない　＃嫌なことを思い出すための検査　＃医者の指導は受けたくない。＃上に筒抜け状態　＃うつ状態を知られたら問題社員扱いになる　＃チクリ検査らしい　＃できれば受けたくない　〜以下略〜

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​　こうした回答の数々をご覧になり、お怒りの方もいらっしゃることでしょう。従業員が、ストレスチェックだけに関しても、これほどの不信感をあらわにしているとするならば、勤務先の様々な施策に対しても、一事が万事の不信感を生む要因になり得る実態でありことは、明らかでしょう。雇用される側が、恩を仇で返すが如き理不尽極まりないことを阻止する意味でも、この制度等に関する対策が急務と考えます。

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　ここ本荘由利の地には、大企業傘下の製造業の工場に加えて、各種老人介護施設が林立しています。私の身内や教え子たちの話を聞くと、工場内での相当な根気が求められつつ延々と続く作業や、介護現場や病院での看護業務等も、心身にハード極まりない仕事が多いと聞きました。そのため、病気休暇の取得者や離職者も多いようで、この地域特有の人間関係面においても、相当ストレスフルであることを想像するのは、容易なことです。各事業場でのメンタルヘルスケアが、間に合わない危機的状況にあるのかもしれません。

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　私は、地元でカウンセリング・心理療法を行なっている学校心理士です。長年、主として教育現場での相談業務に携わってきました。その恩返しをしたい気待ちで、定年退職後は、地元の本荘由利地域で働く方々の心の支えになれないかと考えるようになりました。そんな経緯で、職場で義務化されている「ストレスチェック制度」の内容を調べ始めた次第です。明らかになったことは、厚生労働省による制度の趣旨説明や実施内容と、検査を受ける側である労働者の反応との間に、大きな乖離が生じていることです。また、検査を実施する法的義務を果たすべき各事業場を経営・運営する方々も、悩み多きことと推察いたします。

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　唐突ながら、私は、どんな専門家にも劣らない自負があります。それは、私自身が生粋の地元民であることです。本荘由利地域で働く方々に寄り添い、専門的知見を駆使して心の問題解決に導く上で、同じ環境で生まれ育ち働いてきた経験や事実を、最もアピールしたいのです。加えて、県外で１２年の生活経験があります。地元を大切にしつつも、時には必要に応じて、地元を客観視することも必要かと思われます。

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　残念ながら、本荘由利地区は、カウンセリング不毛の地です。他県や他地域を比較しても、心の問題は軽視されがちな地域です。それに反して、実際は、心の問題に思い悩んでいるケースが多すぎるという矛盾を抱えています。そこで、生粋の地元民である私のお役に立てそうなことについて、専門とする臨床心理学の観点から、斬新と思われる取組につきまして、以下に述べさせていただきます。